共働き夫婦の生命保険の最適設計——どちらにいくらかけるべきか

こんにちは、暮らしとお金のカフェへようこそ。今日は「共働き夫婦の生命保険の最適設計」について解説します。

共働き世帯は、片働き世帯に比べて必要保障額が低くなる傾向がありますが、「ゼロでよい」というわけではありません。夫婦どちらが欠けても困らないように設計するのがポイントです。

共働き世帯の保険設計が片働きと違う3つの理由

1. 残された配偶者にも収入があるため、生活費の補填額が少なくて済む
2. 保育料・家事代行費が増えるなど、世帯としての追加コストが発生する
3. 遺族厚生年金は会社員夫婦なら両方にかけられている

つまり、保障額は減らせるが、ゼロにはできない、というのが基本です。

夫婦の収入比率で必要保障額が変わる

「夫だけ多めに保険」という古い設計は、共働き時代には合わなくなっています。

子どもの有無での違い

子なし共働き夫婦は、相手に十分な収入があるため必要保障額は小さくなります。葬儀費＋αで200〜500万円程度の終身保険か、5年定期で十分というケースも多いです。

一方、子ありの場合は次の3つを上乗せします。

• 教育費（私立中学〜大学までで1人1,000万円超）
• 子が小さい時期の保育料増加（月5〜10万円）
• 育休短縮や時短復帰が前倒しになる可能性

共働き4人家族の設計例

夫35歳・年収550万円、妻33歳・年収400万円、子3歳・0歳。

夫婦合計で月4,000円程度に収まり、家計負担も軽くなります。

共働き世帯がやりがちな失敗

• 妻の保険を「最低限の医療だけ」にして死亡保障ゼロにしてしまう
• 育児休業中の収入減少を考慮していない
• 住宅ローンを夫単独で組み、団信が夫だけにかかっている
• 共済の死亡保障だけで「足りているはず」と思い込んでいる

まとめ

• 共働き世帯も、夫婦両方に保障を用意するのが原則
• 必要保障額は「収入比率」と「子の年齢」で決める
• 収入保障保険は共働き世帯と相性がよい
• ペアローンなら団信のかけ方も要確認
• 5年に一度の見直しで保険料の払いすぎを防ぐ

暮らしとお金のカフェでは、生活のあらゆる場面で役立つ情報をやさしくお届けしています。ぜひ他の記事もご覧ください。

【広告】

いらない保険 生命保険会社が知られたくない「本当の話」

生命保険を残すか見直すかを、公的保障と必要保障額から考える材料を確認できます。

Amazonで見る