共働き夫婦の保険の組み方：それぞれに必要な保障

「保険って、夫と妻で同じように考えていいの？」――カフェで友人から相談されたことはありませんか？共働き夫婦の保険選びは、サラリーマン家庭とは大きく異なります。二人とも収入があるからこそ、逆に保険の設計を誤ると、無駄な保障を抱え込んだり、本当に必要な保障を見落とすリスクがあります。

今回は、共働き夫婦が実際に見直すべき保険の考え方を、段階的に解説します。まずは自分たちの「本当の必要保障額」を把握してから、保険選びをスタートしましょう。

共働き夫婦が保険を見直すべき理由

従来の「夫が稼ぎ手」前提の保険では不十分

多くの保険相談や教材は、「夫が主な稼ぎ手で、妻は専業主婦または扶養範囲」という前提で書かれています。しかし、共働き夫婦の現実は異なります：

• 妻の収入が家計に占める割合が大きい（場合によっては夫と同等以上）
• 妻が働けなくなったときの家計への影響が深刻
• 子育てと仕事の両立で、心身の負担が大きい
• 社会保険（健康保険・年金）の扶養関係がない、または限定的

つまり、妻の保障が不足している家庭が多い傾向です。

保険コストの効率化が家計を助ける

二人で加入することで、相互サポートの構造が生まれます：

• 夫が病気で働けなくなった場合、妻の給与で生活費をカバー
• 妻が出産・育児で休職した場合、夫の給与で固定費を支える

この「相互扶養」の関係を理解すれば、無駄な上乗せ保障を削り、本当に必要な保障に資金を集中させられます。

共働き夫婦が優先すべき保険の種類

1. 生命保険（死亡保障）

必要保障額の計算式：

共働き夫婦の場合、重要なポイント：

• 両方が保険に入る必要があります。「夫だけで十分」は危険
• 妻の保障額を侮らない：妻の年収が月30万円以上なら、妻の保障も年収の10年分以上は欲しい
• 子どもがいる場合、母親が亡くなると「保育費・学童費の増加」「もしくは配偶者の退職」という二重苦が起こります

2. 医療保険と収入保障保険

医療保険の役割：

• 社会保険（健康保険）でカバーできない自己負担分
• 入院時の差額ベッド代・食事代・交通費など
• 長期化に備えた収入減の補填

特に共働き夫婦が注意すべき点：

• 入院日数が短い現代では「保険料が安い短期型」で十分
• 妻は月経困難症や子宮内膜症など女性特有疾病でも入院する可能性が高い → 女性医療保障の充実が優先度高い

収入保障保険（働けなくなったときの保険）：

共働き夫婦にとって、医療保険以上に重要な保険です。

• 例：月給50万円 × 5年間 = 必要保障額2,500万円
• 月額保険料は通常3,000〜5,000円程度で、この保障がカバーされます

子どもの有無で変わる保障設計

子どもがいない場合（DINKs）

優先順位：

1. 夫婦相互の死亡保障：月額生活費 × 5〜7年分
2. 医療保険と収入保障保険：一人5,000〜8,000円/月程度
3. 個人年金保険：iDeCo・つみたてNISAで代替可

子どもがいない分、教育費の不安がないため、保険全体のコストを抑えられます。その分を 資産形成（iDeCo・つみたてNISA） に回すのが効果的です。

子どもがいる場合

優先順位：

1. 子どもがいる側の死亡保障：遺族の生活費＋教育費で5,000〜7,000万円
2. 妻の医療保険と収入保障：夫以上に手厚く（育児＋仕事の両立で体調崩れやすい）
3. 学資保険またはつみたてNISA：子どもの教育費確保
4. 夫の医療保険と収入保障：妻が育児で働けない場合に備える

特に注意： 妻が育児休暇中でも、職場復帰後の給与減少に備えた保障が必要です。

年収レベル別・保険額の目安

2026年5月時点の一般的な家計モデルで、参考までに目安を示します：

ポイント：

• 年収が高いほど、保障額も増やす必要があります
• ただし保障額だけでなく、税制面での検討（生命保険料控除など）も重要

PR・広告 ｜ アフィリエイトリンクを含みます

🛡️ 保険スクエアbang!（火災・自動車保険一括比較）

複数の保険会社を一括で無料比較。今より安くて補償が充実した保険に乗り換えられます。

保険を無料で一括比較する

見直しのタイミングと実行方法

定期的な見直しが不可欠

保険は「一度入ったら終わり」ではありません。以下のタイミングで見直しましょう：

• 出産時：妻の保障を大幅に見直す（医療保険・死亡保障の増加）
• 子どもの進学時：教育費の見込みが明確になるため、必要保障額を再計算
• 昇進・昇給時：年収が大きく変わったら、保障額も調整
• 住宅ローン借入時：ローン額に応じて、死亡保障を変更
• 3年ごと：定期的に現在の保険の必要性を検証

実行ステップ

ステップ1：現状把握（1週間）

• 夫婦で現在の保険証券を並べる
• それぞれの年収・貯金額・ローン残債を共有

ステップ2：必要保障額を計算（1週間）

• 上記の「必要保障額の計算式」を使う
• 夫婦で一度計算すると、保険の重要性が腑に落ちやすい

ステップ3：現在の保険と比較（1週間）

• 過剰な保障（月額20年生命保険など）がないか確認
• 女性疾病特約など、必要な特約が抜けていないか

ステップ4：見直し実行（1ヶ月以内）

• 不要な保険は解約
• 足りない保障は追加
• 担当者がいる場合は、相談しながら慎重に進める

よくある落とし穴と対策

落とし穴1：「妻の保障は少なくていい」という誤解

妻が家事をしているから、家計への貢献が小さいと思うのは危険。現在の妻の年収が重要です。年収300万円以上なら、それに応じた死亡保障が絶対に必要です。

対策： 妻の年収を「家族会議」で共有し、その10年分を最低ラインとする

落とし穴2：保障がありすぎて毎月の保険料が家計を圧迫

夫婦で月2〜3万円の保険料を払っている家庭も少なくありません。これは家計の1〜2%を占め、貯蓄を圧迫します。

対策：

• 共働き夫婦の場合、月額保険料は家計の1%以内に抑える
• 不要な特約は全て削除
• つみたてNISAやiDeCoなど、税制優遇制度を優先活用

落とし穴3：出産予定時に妻の保障を増やし忘れる

妊娠中に新規加入すると、加入できない場合があります。妊娠予定の半年前に見直しましょう。

対策：

• 妊娠予定なら、その6ヶ月前に医療保険や死亡保障の増額手続きを
• 妊娠判明後は新規加入できない可能性が高い

まとめ

共働き夫婦の保険選びは、「一般的な家庭のセオリー」は通用しません。むしろ、二人の年収と家族構成に応じた、オーダーメイドの設計が必須です。

重要なのは、以下の4点：

1. 妻の保障を過小評価しない：妻の年収相応の保障を用意する
2. 必要保障額を共働き向けに計算し直す：従来の「妻150万円」という固定額では不足
3. 定期的に見直す癖をつける：人生のステージが変わるたびに、保険も変える
4. 保険以外の資産形成も組み合わせる：iDeCo・つみたてNISAで税制優遇を活用

保険は「安心を買う」ものですが、共働き夫婦にとっての安心は、「不足のない保障 × 家計を圧迫しない保険料」のバランスなのです。夫婦で一度、じっくり話し合う時間を作ってみてください。その対話を通じて、もっと大切なことも見えてくるはずです。