家族の保険はこう考える｜子どもができたら見直すべき保険の全体像

「子どもが生まれたから保険に入らないと」「結婚したら何かに入った方がいい？」——ライフステージが変わると、保険の考え方も大きく変わります。

大切なのは「なんとなく保険に入ること」ではなく「家族の状況に合った保険を、必要な分だけ持つこと」です。家族の保険の全体像を整理します。

ライフステージ別・必要な保険の変化

保険の必要性はライフステージによって大きく異なります。

子どもが生まれたら：最優先で見直すべき保険

死亡保険（収入保障）を手厚くする

子どもが生まれた直後が「最も死亡保険を手厚くすべき時期」です。なぜなら、稼ぎ手が亡くなった場合に「子どもが成人するまでの生活費・教育費」が必要になるからです。

必要な死亡保険金の試算：

必要保険金 = 年間生活費 × 子どもが成人するまでの年数
            + 教育費（大学費用含む）
            − 遺族年金・配偶者収入・手持ち資産

例：30歳夫（年収450万円）・専業主婦の妻・子ども0歳の場合

この場合、5,000〜6,000万円の死亡保障が必要です。全額を終身保険で用意すると保険料が高額になるため、「収入保障保険+定期保険の組み合わせ」が一般的です。

夫・妻それぞれの保険ニーズ

夫（主な稼ぎ手）の保険：

• 大きな死亡保険（収入保障保険）→ 必要
• 就業不能保険（長期療養時の収入補填）→ 重要
• 医療保険 → 貯蓄がある程度あれば最低限でOK

専業主婦（妻）の保険：

• 死亡保険 → 小額（子どもの保育・教育費の追加分程度）
• 医療保険 → 入院時の家事代行費用を考慮して検討
• 就業不能保険 → 専業主婦には適用しにくい（収入がないため）

共働き夫婦の場合： お互いの死亡保険は「相手が亡くなった場合の生活水準の低下分」で計算します。共働きで収入が近い場合、お互いの死亡保険は小額でよいことも多いです。

子どもの保険：学資保険vs医療保険

子どもに生命保険（学資保険）は必要か

学資保険は「子どもの教育費のための積立保険」です。ただし、現在の学資保険は利率が低く、純粋な貯蓄・投資と比べて効率が良いとは言えません。

学資保険のメリット・デメリット：

現在の教育費積立の選択肢：

• 学資保険：返戻率100〜105%（確実・リスクなし）
• ジュニアNISA（2023年末廃止）：使えなくなった
• つみたてNISA・成長投資枠：長期なら高いリターン期待
• 定期預金：ほぼ利息なし

今から教育費を積み立てるなら、学資保険よりNISAを活用した積立投資が現在の選択肢として有力です。

子どもの医療保険は必要か

子どもは「こども医療費助成制度（医療費の無料化）」の対象になることが多く、多くの自治体で中学校卒業まで医療費が無料または低額です。

子どもの医療保険が不要になる理由：

• 医療費の自己負担がほぼない自治体が多い
• 子どもの健康保険でまかなえる範囲が広い
• 入院費も高額療養費制度で上限がある

子どもの医療保険を検討すべきケース：

• 自治体の医療費補助が少ない場合
• 持病・アレルギーがある場合（ただし引受拒否になる場合も）
• 入院中の個室代・差額ベッド代が心配な場合

基本的に「子どもの医療保険は不要」と考えてよい場合が多いです。

家族の保険の全体設計：優先順位

家族の保険を設計する際の優先順位を整理します。

保険の優先度ランキング

保険の見直しタイミング

家族の変化に応じて保険を見直す主なタイミングを整理します。

家族の保険の目安金額

家族構成別の保険料の目安（夫婦＋子ども1〜2人の場合）：

現在3〜5万円以上払っている場合は、見直しの余地が大きいと言えます。

まとめ

家族の保険を設計する基本をまとめます。

1. 稼ぎ手の死亡保険を最優先：子どもが幼いほど大きな保障が必要
2. 就業不能保険は見落とされがち：死亡より「働けなくなる」リスクの方が高い
3. 子どもの医療保険は多くの場合不要：自治体の医療費助成で対応できることが多い
4. 学資保険よりNISAを検討：教育費積立はNISAの方が効率的な場合が多い
5. ライフステージの変化で毎回見直す：結婚・出産・住宅購入・子ども独立が見直しの好機

「家族みんなを保険でカバー」ではなく「本当に困るリスクに絞ってカバー」することが、家計と家族の保護を両立させる考え方です。

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