医療保険が不要な人の条件【公的保険で賄える範囲】

「病気になった時のために医療保険は絶対に必要」と思っていませんか？

実は日本の公的保険制度は非常に充実しており、多くのケースで民間の医療保険がなくても経済的に乗り切れます。医療保険が不要な条件と、本当に必要なケースを整理して解説します。

日本の公的医療保険の充実度

日本は国民皆保険制度により、全ての人が公的医療保険（健康保険・国民健康保険）に加入しています。この制度の恩恵は多くの人が思っている以上に大きいです。

基本的な医療費の自己負担

通常の医療費の自己負担は3割です。100万円の治療費でも自己負担は30万円です。

高額療養費制度

月間の医療費の自己負担額が一定額を超えた分は、後から還付される制度です。

年収370〜770万円の一般的な会社員なら、どんなに高額な治療を受けても月の自己負担は約8万円が上限です。3ヶ月入院しても自己負担は24万円程度です。

傷病手当金（会社員の場合）

病気・ケガで働けない期間中、給与の3分の2が最長1年6ヶ月支給されます。月給30万円なら月20万円を受け取れます。

医療保険が不要なケース

以下の条件を満たす人は、民間の医療保険の必要性が低いです。

条件1：十分な貯蓄がある

緊急時の医療費（最大で月8〜9万円×数ヶ月分）を賄える貯蓄がある場合、保険ではなく貯蓄でリスクに備えられます。

目安：100万円以上の流動性資産（すぐに引き出せる預金）がある

条件2：会社員・会社員などである

傷病手当金・有給休暇・健康保険の充実により、入院中の収入減少リスクが低いです。

条件3：独身またはDINKS（子なし共働き）

扶養家族がいない場合、もし入院・療養が必要になっても家族への経済的ダメージが小さいです。パートナーの収入でカバーできることも多いです。

条件4：若い・健康リスクが低い

統計的に30〜40代は入院確率が低いです。保険料を払い続けるより、その分を貯蓄・投資に回す方が合理的な場合があります。

医療保険が必要なケース

逆に、以下に当てはまる場合は医療保険の加入を検討すべきです。

自営業者・フリーランス

会社員と異なり、傷病手当金がありません（国民健康保険には傷病手当金がないか、自治体によって限定的です）。収入が止まるリスクに備える必要があります。

貯蓄が少ない段階

社会人になりたての段階や、貯蓄が少ない時期は医療費の自己負担を賄えない可能性があります。貯蓄が十分になれば解約を検討します。

家族の生活が自分の収入に依存している

扶養家族（専業主婦・子ども・高齢の親）がいる場合、入院・療養による収入減少が家計に大きな影響を与えます。

遺伝的なリスクや既往症がある

特定の疾患リスクが高いと自覚している場合は、医療保険の意義が高まります。

保険料の目安と見直し効果

医療保険・がん保険・生命保険すべてに加入している場合、年間10〜20万円の保険料を払っていることになります。

保険を見直す手順

ステップ1：全ての保険契約を把握する

まず自分がどんな保険に何本加入しているか確認します。保険証書・通帳の引き落とし・クレジットカード明細を確認しましょう。

ステップ2：公的保険でカバーできる範囲を確認する

高額療養費制度・傷病手当金・遺族年金など、公的保険でカバーできる範囲を調べます。これが保険見直しの出発点です。

ステップ3：自分に必要な保障を設計する

「公的保険でカバーできない部分」を補う最小限の保険を設計します。

ステップ4：複数社から見積もりを取る

医療保険の解約で生まれるメリット

医療保険を解約した場合のお金の使い方が重要です。

単純に消費に使うのではなく、医療費積立口座として月5,000〜10,000円を普通預金に積み立てる方法があります。毎月積み立てていけば数年で「自己保険」として機能する貯蓄ができます。

まとめ

日本の公的医療保険は非常に充実しています。十分な貯蓄がある会社員・会社員などであれば、民間の医療保険は必要ない（または最小限でよい）ケースが多いです。

【広告】

いらない保険 生命保険会社が知られたくない「本当の話」

生命保険を残すか見直すかを、公的保障と必要保障額から考える材料を確認できます。

Amazonで見る