結婚資金の平均と貯め方｜挙式・新生活までの貯金計画

結婚が決まったとき、多くのカップルが最初に悩むのは「いくらかかるんだろう…」という現実的なお金の問題。式を挙げたい、新しい生活をスタートさせたい、でも貯金は…という葛藤は誰もが通る道です。

このカフェでは、結婚資金の実際の平均額、そして無理なく貯める具体的な計画をお伝えします。数字をきちんと把握することで、漠然とした不安が「実現可能な計画」に変わりますよ。

結婚資金の全体像｜実際にかかる金額とは

結婚資金は、大きく3つに分けられます。

1. 挙式・披露宴費用 2. 新生活準備費用 3. 婚約・結婚指輪など装飾品

ゼクシィ結婚トレンド調査などの業界データを参考にすると、2024年時点での平均像はこのようになります。

ただし「この金額が全部自分たちで負担するわけではない」ことが重要です。親からの援助、ご祝儀、両家で分担するパターンなど、実際の負担額は大きく異なります。

親の援助とご祝儀で実質負担は減る

平均的なカップルの場合、以下のような流れになることが多いです。

• ご祝儀の総額：70名×平均3万円 ≒ 210万円
• 親からの援助：両家合わせて200万～300万円
• 自己資金で用意すべき額：50万～200万円程度

つまり、夫婦共働きで2～3年貯めれば、十分にカバーできる金額なのです。

いつからいくら貯めるのか｜現実的なプランニング

結婚資金を貯めるなら、決めるべきは「いつまでに」「いくら」かです。

結婚までのタイムラインと貯金目標

現実的なアドバイス：自己負担を100万円に設定すれば、月々4万～8万円の貯金で無理なく実現できます。共働きであれば、二人で月々2万～4万円ずつという感じ。非常に達成可能な数字です。

ボーナスを味方にする作戦

給与の手取りからの毎月貯金だけでなく、ボーナス時期に集中的に貯めるのは効果的です。

例えば、月々3万円 + ボーナス時期（年2回）に各10万円の貯金であれば、年間で3万×12 + 10万×2 = 76万円が貯まります。2年続ければ150万円。親の援助200万円と合わせれば、350万円は確保できます。

結婚資金を効率よく貯めるコツ5つ

ここからは、実際に貯金を続けるための工夫をお伝えします。

1. 目的別に口座を分ける

一般的な生活費口座と「結婚資金専用口座」を分けることをお勧めします。理由は単純で、見える化できるからです。月々の貯金がどんどん増えていく実感が、モチベーション維持につながります。

銀行の「貯蓄預金」や「定期預金」を活用すれば、若干の利息も付きます（2026年5月時点でも年0.01～0.1%程度）。

2. 固定費の見直しを最優先に

月々の貯金を増やしたいなら、給与から引く前に「固定費削減」に取り組みます。

• スマートフォン料金：大手キャリアから格安SIM（月3,000～4,000円）に変更で月3,000～5,000円削減
• サブスクリプション：使っていないサービスの解約で月1,000～3,000円削減
• 保険：同じ保障内容で安い商品に切り替え で月2,000～5,000円削減

合わせて月8,000～13,000円の削減は十分可能。これだけで年間10万円近くが自動的に貯まります。

3. 先取り貯金で「意志の力」に頼らない

給与が振り込まれたら、まず結婚資金を「先に」別口座に移してしまう。残った金額で生活する、という方法です。

これは心理学的にも効果的です。貯金を「頑張る」のではなく「自動化」することで、継続率が格段に上がります。

4. 夫婦で「貯金の目的」をすり合わせる

重要なのは、単に「結婚資金を貯める」という目標ではなく、「どんな挙式・新生活にしたいか」という二人のビジョンです。

• ホテルウェディング（高額）と小規模なレストランウェディング（低額）では必要額が違う
• 新生活で新築家具を全て揃えるか、既存の家具も活用するか

こうした選択肢を二人で話し合うことで、「なぜ貯金するのか」という動機が明確になり、貯金継続が楽になります。

5. 親との援助について早めに相談する

「親からいくらもらえそうか」をあらかじめ確認しておくことは、自分たちの貯金目標を現実的にするために不可欠です。

親の側も「子どもがいくら必要なのか」が分かれば、援助の計画が立てやすくなります。気恥ずかしいかもしれませんが、結婚は家族行事。早めにオープンに話し合うのがスムーズです。

結婚資金の一部を「投資・運用」する選択肢

もし結婚まで2年以上の時間があれば、一部を低リスク運用に回すのも一つの手です。

つみたてNISAを活用する場合

2024年スタートの新NISA制度では、つみたて投資枠で年120万円まで非課税で投資できます。運用益に税金がかかりません。

例えば、月1万円（年12万円）を2年間つみたてNISAで投資信託に積み立てた場合、年率3～4%程度の運用益が期待できれば、税金を払わずにそのまま結婚資金に加えられます。

ただし注意：投資は元本割れのリスクがあります。「2年で必ず使う」と決めているなら、リスク資産は避け、普通預金や定期預金で十分。無理に運用する必要はありません。

iDeCoで税控除を受けながら貯める

もし会社員で「長期的に貯蓄したい」なら、iDeCoの活用も視野に。ただし、iDeCoは原則60歳までは引き出せないので、結婚資金としては向きません。将来の年金づくりと位置づけ、結婚資金とは別枠で考えるべきです。

結婚資金で失敗しないための注意点

結婚式の「後払い」に注意

式場によっては「当日清算」が基本です。ご祝儀で全額回収できるわけではなく、手取りは会場によって異なります。

• ご祝儀の一部（10～20%）は返礼品代に消える
• 会場によって精算タイミングが異なる

事前に「精算時期と方法」を式場に確認しておくと、資金計画がズレません。

「想定外」に備える

結婚資金を計画する際、5～10万円程度の予備費を別に用意しておくと安心です。式の直前になって「追加で◎◎したい」という想いが出ることは珍しくありません。

親の援助が「ローン」にならないよう

親からの援助が大きい場合、「これは返さなくていい贈与」なのか「後で返す必要がある」のかを明確にしておきましょう。曖昧だと、後々親との関係にヒビが入ることもあります。

特に「両家で援助額に差がある」場合は、カップル間でも事前に話し合っておくとトラブルを避けられます。

新生活準備費も忘れずに

結婚式の費用に目が行きがちですが、新生活準備も大きな支出です。

親が「家電を持たせる」「家具をプレゼントする」という慣習がある地域・家庭では、この額が大きく減ります。こちらも事前に両家で相談しておくと、無駄な買い直しが防げます。

まとめ

結婚資金は「大きな金額」に見えますが、正確に内訳を把握し、親の援助やご祝儀を含めて計画すれば、十分に準備できる額です。

ポイントをまとめると：

• 自己負担の現実的な額は50万～200万円（全体の費用ではなく）
• 月々4万～8万円を1～2年貯めるプランなら、共働きなら無理なく実現可能
• 固定費削減と先取り貯金で、意志の力に頼らずコツコツ貯まる
• 親との相談と二人のビジョン共有が、後々の納得度を大きく左右する

「結婚資金を貯める」ことは、単なるお金の準備ではなく、パートナーと人生の大切な決断を一緒にプランニングするプロセス。数字をしっかり押さえたうえで、二人の理想の挙式・新生活について心ゆくまで話し合ってくださいね。

あなたたちの新しいスタート、応援しています！