子ども2人以上の教育費を計画的に準備する方法

「子どもが2人以上いると、教育費ってどのくらい必要になるんだろう…」そう不安に思うパパママも多いですよね。実は、複数の子どもがいるからこそ使える準備方法があるんです。今回は、リアルな数字をもとに、兄弟姉妹の教育費を無理なく計画する秘訣をお話しします。

まず知っておきたい！子ども2人の教育費の現実

複数の子どもを育てるとなると、教育費はおよそどのくらい必要でしょうか。文部科学省のデータをベースに、幼稚園から高校までの17年間でかかる費用の目安をまとめてみました。

※上記は学校納付金と学用品費の合計（塾や習い事は含まない）

つまり、子ども1人あたり約640万円～200万円弱が必要だということ。子どもが2人いれば、シンプル計算で約1,280万円～4,000万円の幅が出てきます。

「え、そんなに？！」と驚く方もいるでしょう。でも安心してください。計画的に準備すれば、十分乗り切ることができます。

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兄弟姉妹がいるからこそのメリットを活かす

複数の子どもを育てるのは大変ですが、実は経済的にお得な部分もあるんです。

教材費や制服の工夫

上の子が使った教材や制服は、下の子が活用できます。特に制服は購入代金が大きいので、「上の子が着た制服を下の子に」というのは多くのご家庭で実施されています。

• 制服一式：約2～3万円の節約
• 教材・参考書：特に受験対策本は下の子の勉強にも役立つ
• 学用品：鞄やシューズなども共有可能

習い事の同時割引

多くの習い事教室では、兄弟姉妹割引を用意しています。

• 入会金の割引（2人目以降が半額など）
• 月謝の割引（10～20%程度）
• きょうだい受講特典（レッスン追加料金で1回受講できるなど）

「複数の子どもがいるから費用が増える」と考えるのではなく、「工夫次第で費用を抑えられる」という視点を持つことが大切です。

教育費準備の最強ツール３選

では、実際にどうやって準備していくのか。ここが重要ですね。

１．学資保険や教育ローンの活用

学資保険は、毎月一定額を積み立てて、進学時期に給付金を受け取る仕組みです。

子どもが2人以上の場合の活用法：

• 第1子が生まれたときに18年満期型を開始
• 第2子が生まれたときに別の学資保険を開始
• 時間差で給付金が受け取れるため、教育費が重なる時期（上の子が高校→下の子が中学など）の負担を分散できる

返戻率は保険会社によって異なりますが、100～110%程度が相場。銀行の定期預金よりは有利です。

２．積立NISAで自由度高く準備

「学資保険は満期が決まっているから柔軟性がない」という方には、つみたてNISAがおすすめです。

つみたてNISAは月10,000円程度からスタートできるので、家計に優しい。複数のお子さんがいる場合、1人あたり月5,000円×2人＝月10,000円という配分も可能です。

３．定期預金＋預金専用口座の二層作戦

「投資は怖い」という保守的な家庭向けには、定期預金と通常預金の組み合わせ作戦があります。

• 定期預金（満期決定型）：子どもごとに分ける。例えば上の子の高校入学時点で満期を迎えるよう設定
• 通常預金（予備費用）：月々の教育費の増額分（習い事追加など）を貯蓄

金利は現在0.2～0.3%程度と低いですが、確実性が最優先なら無視できません。

子ども2人の教育費計画の立て方【具体例】

ここで、実際の例を見てみましょう。

ケース：長男8歳・次男4歳のご家庭

現状：

• 長男は小学3年生（公立校通学、習い事2つ）
• 次男は幼稚園年中（幼稚園、習い事1つ）
• 家計に月2万円の余裕がある

目標：両子とも高校卒業まで、公立校で進学させたい

準備プラン：

1. 学資保険の追加加入

   • 次男向けに新規契約（月6,000円、18年満期）
   • 長男は既に入ってると想定し、高1時点で給付金を活用

2. つみたてNISA開始

   • 毎月10,000円を投資信託に自動積立
   • 長男の大学資金準備用（10年で約140万円の想定資産）

3. 教育費専用口座を開設

   • 毎月4,000円を普通預金で貯蓄
   • 習い事の追加や受験対策塾の費用に充てる

5年後の予想貯蓄額：

• 学資保険（次男分）：約36万円（まだ給付前）
• つみたてNISA：約85万円（想定）
• 教育費専用口座：約24万円
• 合計：約145万円

長男が高1に上がる時点で、学資保険の給付金（約100～200万円）が入るため、教育費の実質負担がぐんと減ります。

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教育費以外にも気をつけたいポイント

教育費の準備と同じくらい大事なのが、教育費以外の家計管理です。

兄弟姉妹がいると増える費用

子どもが増えると、実はこんな費用も増えます：

• 食費：子ども1人あたり月3,000～5,000円の増加
• 光熱費：月1,000～2,000円の増加
• 被服費：下の子の成長に合わせた買い直し
• 医療費：複数の病気予防接種や健康診断

これらを予め「家計簿で見える化」しておくと、教育費の準備額を現実的に決められます。

記帳・管理のコツ

複数の子どもの教育費を管理するなら、子どもごとに通帳やファイルを分けるのがおすすめです。

• 上の子ファイル：学資保険の証書、成績表、習い事の領収書など
• 下の子ファイル：同じく教育関連の重要書類
• 家計管理ファイル：月々の教育費支出記録

「あの学資保険、いつ満期だっけ？」という質問も、ファイルを見れば一発です。

見直しのタイミングも大事

教育費の準備は、一度決めたら終わりではありません。定期的に見直しを入れましょう。

年1回の家計診断会を設定

毎年○月に夫婦で「教育費計画の確認会」を開きます：

• つみたてNISAの成績確認
• 学資保険の給付予定の確認
• 子どもの進路希望に合わせた金額調整
• 習い事の継続・中止の判断

進路が私立志望に変わったら、その時点で準備額を上乗せするなど、柔軟に対応することが成功のカギです。

子どもの成長段階による見直し

• 幼稚園→小学校：学用品費が増える、習い事の選択肢が広がる
• 小学校→中学校：塾代が急増する時期
• 中学校→高校：大学進学準備の費用が重くなる

各段階で「想定通りか」「調整が必要か」を確認します。

まとめ

子ども2人以上の教育費準備は、複数の手段を組み合わせることで初めて現実的になるということをお伝えしました。

改めてポイントをまとめます：

✅ 1人あたり約640万円～2,000万円弱の教育費が必要だと認識する ✅ 兄弟姉妹割引や制服の共有でコストダウンを工夫する ✅ 学資保険・つみたてNISA・定期預金を家庭に合わせて選択する ✅ 子どもごとの通帳管理で見える化する ✅ 年1回は計画を見直し、進路変更に対応する

「複数の子どもを育てるって大変…」と思うのは当然です。でも、今この瞬間から計画を立てて、月々5,000円でも10,000円でも準備を始めれば、将来「あのとき準備していてよかった」と心から感じられます。

ご家庭の事情に合わせて、無理のない計画を立ててくださいね。応援しています。