子どもの教育費をNISAで貯める：学資保険との違いと15年間の積立シミュレーション

「子どもが生まれたから、学資保険に入ったほうがいいよね？」

これ、まわりのパパ・ママに「うちはどうしてる？」って聞くと、意外と多いのが「なんとなく学資保険」という答えなんです。

でも、ちょっと待ってください。今の時代、学資保険だけが教育費の積立手段じゃないんです。NISAを使う選択肢を比べたうえで決めると、長期的な差が数十万円以上になることもあります。

今日はカフェで隣のテーブルに教えてもらうような気持ちで、教育費の貯め方を一緒に見ていきましょう。

教育費の実態：いくらかかるのか、まず現実を知ろう

「大学が一番お金がかかる」というイメージはあっても、実際にどのくらいかかるかを把握している親御さんは意外と少ない。まず現実の数字を整理しましょう。

幼稚園〜大学までの教育費（公立・私立別の目安）

※文部科学省「子供の学習費調査」等を参考にした目安。塾・習い事・部活動費は別途。

すべて公立で進んだ場合、幼稚園〜大学で約840万円。私立中学〜大学（理系）を含めると1,500〜2,000万円超になるケースも。

特にインパクトが大きいのは、大学入学時の一括支出です。国立でも入学金＋前期授業料で70〜80万円、私立なら100〜200万円程度が「入学のタイミング」に集中します。

この「大学進学のための資金」を、子どもが生まれたときから15〜18年かけて積み立てるのが、教育費計画の基本的な考え方です。

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学資保険のメリット・デメリットを正直に

子どもが生まれると、保険外交員の方から勧められることも多い「学資保険」。一般的に親御さんが持つイメージは「安心・確実・みんな入ってる」ですが、デメリットも知っておく必要があります。

学資保険のメリット

• 強制的に積み立てられる：月払いの保険料が「貯蓄の強制力」になる
• 死亡保障がある：契約者（親）が死亡した場合、以後の保険料が免除され満期金が受け取れる
• 元本割れリスクがない（解約しなければ）
• 生命保険料控除の対象：年間の保険料が一定額まで所得控除される

学資保険のデメリット

• 返戻率が低い：現在の学資保険の返戻率は100〜108%程度が多く、インフレを考えると実質的にはほぼプラスマイナスゼロに近い
• 途中解約すると元本割れする：流動性が低く、緊急時に動かせない
• 物価上昇に対応できない：固定された受取額では、将来の学費値上がりに対応しにくい

NISAで教育費を貯める方法との比較

では、NISAで教育費を積み立てた場合はどうなるか。学資保険との違いをわかりやすく比べてみましょう。

シンプルにまとめると——

• 安心・確実を重視するなら：学資保険（ただし低リターン）
• 長期でしっかり増やしたいなら：NISA（リスクはあるが高いリターンが期待できる）

「死亡保障も欲しい」なら、学資保険に入りつつNISAも並行する、という選択肢もあります。

300万円を15年で貯める積立シミュレーション

子ども1人の大学費用（入学金＋4年間の生活費・授業料）として「300万円」を目標に設定した場合のシミュレーションです。

前提：子どもが3歳のとき（大学入学まで約15年）から積立開始

NISA（全世界株式・年利5%想定）の場合

300万円の目標に対して、月1.5万円の積立（年利5%想定）で約400万円に到達する計算です。

学資保険（返戻率106%）の場合

月1.5万円を15年間支払った場合（元本270万円）に対して、受取額は 270万円 × 106% = 約286万円。元本は確保できますが、300万円には届きません。

学資保険とNISAを組み合わせた場合

「死亡保障のための学資保険（月8,000円）＋NISAで残りを積立（月7,000円）」という組み合わせも現実的。万一の保障を確保しつつ、長期の資産成長も取り込む方法です。

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何歳から始めるべきか——早さがすべてを変える

NISAの最大の強みは「複利の効果」です。早く始めるほど、同じ月額積立でも到達資産が大きくなります。

0歳から始めると18年で347万円になるのに対し、6歳から始めると198万円止まり。同じ月1万円でも、6年の差が150万円近い開きを生むのが複利の力です。

「子どもが生まれたら、まずNISAの口座開設を検討する」くらいの意識でいいと思います。

NISAで教育費を積み立てるときの注意点

NISAは素晴らしい制度ですが、教育費に使う場合にいくつか注意点があります。

① 大学入学直前に暴落が来るリスク

株式市場はリーマンショックやコロナショックのように、突然大幅下落することがあります。子どもが15歳〜17歳になったら、リスクの高い資産比率を徐々に下げて、現金・債券比率を上げるリバランスが重要です。

② NISAの口座は親名義

未成年のNISA口座（ジュニアNISA）は2023年で新規積立が終了しています。現在は親のNISA口座で積み立てる形が一般的です。子ども名義での運用はできない点に注意しましょう。

③ 受け取りのタイミングを意識する

NISAはいつでも売却できますが、売却した分の非課税枠は復活しません（翌年以降の枠として再利用は可能）。計画的に取り崩すことが重要です。

まとめ

教育費の積み立てを考えるとき、「学資保険一択」から「NISAとの比較・組み合わせ」に視野を広げると、より良い選択ができます。

• 幼稚園〜大学の総教育費は公立で840万円、私立ルートでは1,500万円超を想定しておく
• 学資保険は安心・確実だが低リターン、NISAは変動リスクあるが高いリターン期待
• 300万円目標なら、月1.5万円×15年（年利5%）でNISA積立が有力な選択肢
• 「死亡保障が必要」なら学資保険＋NISAの組み合わせも検討
• 早く始めるほど複利効果が大きい——子どもが生まれたら即検討が鉄則

教育費の準備は、家計の中でも計画の立てやすいカテゴリです。ぜひ今日から「うちは何年後に大学入学？」を起点に、逆算して考えてみてください。