生命保険の見直し方【お金のプロ流】本当に必要な保険だけ残す判断基準

「保険の見直しをしたほうがいいと思うけど、何を残して何を解約すればいいのかわからない…」という声をよく聞きます。保険は「なんとなく不安だから入っている」という方が多く、毎月の保険料が家計の大きな負担になっているケースも少なくありません。今日はお金のプロが実践する、保険の見直し方を一緒に確認していきましょう。

保険の本質を理解する

保険とは「自分では対処できないほど大きなリスクに備えるもの」です。お金のプロが繰り返し伝えているのは、「保険は守るためのものであり、貯蓄や投資の代わりにはならない」という考え方です。

保険を考えるとき、まず公的保険で何がカバーされるかを確認することが重要です。日本の公的保険制度は非常に充実しており、多くのリスクがすでにカバーされています。

公的保険で対応できる主なリスク

リスク	カバーする制度	給付内容
病気・けがの治療費	健康保険	3割負担（高額療養費制度で上限あり）
長期入院・就労不能	傷病手当金	給与の3分の2・最大18ヶ月
死亡後の家族の生活	遺族年金	子・配偶者に支給
老後の生活	老齢年金	65歳以降に受給

高額療養費制度は特に重要で、年収約400万円の人なら月の医療費の自己負担上限は約57,600円です。がんなどの大病でも、医療費そのものが際限なく増え続けることはありません。この事実を知ることで、多くの民間保険が「不要では？」と気づく方も多いです。

本当に必要な保険と不要な保険

お金のプロ流の考え方では、民間保険は「公的保険では対応できないリスク」のみに絞ることを推奨しています。

本当に必要な可能性がある保険

死亡保険（収入保障保険）

養育費が必要な小さな子どもがいる場合は、死亡保険が必要です。ただし、子どもが成人するまでの「期間限定」の保障で十分です。

おすすめは「収入保障保険（掛け捨て）」。子どもが成人するまでの期間、月額で保険金を受け取れる形で、同等の保障を安い保険料で実現できます。

就労不能保険（自営業・フリーランスの場合）

会社員には傷病手当金（最大18ヶ月）がありますが、自営業・フリーランスには基本的にありません。収入が途絶えるリスクが会社員より高いため、就労不能保険の検討価値があります。

必要な保険の判断基準

状況	推奨する保険	推奨しない保険
小さな子どもがいる	収入保障保険（掛け捨て）	終身保険・貯蓄型
自営業・フリーランス	就労不能保険	学資保険・個人年金
共働き・子なし	基本的に不要	ほぼすべての民間保険

一般的に不要と判断される保険

貯蓄型・積立型生命保険

返戻率が低く、同じお金を積立投資（NISAなど）に回した方が長期的には有利なケースがほとんどです。

学資保険

インデックス投資（NISA・iDeCo）の方が長期的に有利です。学資保険は投資商品としての魅力が低く、保障部分も手薄です。

がん保険・特定疾病保険

高額療養費制度があれば、がんになっても月の医療費上限が決まっています。治療費よりも、収入が途絶えるリスクへの備えが重要です。

個人年金保険

iDeCoやNISAで代替可能です。個人年金保険は手数料が高く、税制上の優遇もiDeCoには及びません。

保険見直しの具体的な手順

保険の見直しは感情的になりがちですが、以下のステップで冷静に判断しましょう。

ステップ1：現在加入している保険を全部書き出す

保険証券を全て集め、以下の情報を一覧化します。

確認項目	記入内容
保険会社名	〇〇生命・〇〇損保など
保険の種類	生命・医療・がんなど
月額保険料	円
保障内容	死亡〇〇万円・入院日額〇〇円など
解約返戻金	今解約するといくら戻るか

多くの方が加入している保険を把握できていません。まず一覧化するだけで「こんなに払っていたの？」と気づくことがあります。

ステップ2：各保険の「解約返戻金」を確認する

解約すると損をするような気になりますが、払い済み保険料は「埋没費用（サンクコスト）」です。今後のコストと効果で判断することが合理的です。

「もったいない」という感情で不要な保険を続けることが、最もお金の損失を大きくします。

ステップ3：公的保険で対応できるか確認する

各保障について「高額療養費制度で対応できないか？」「傷病手当金でカバーできないか？」を確認します。公的保険で対応できるリスクに、民間保険料を払い続ける必要はありません。

ステップ4：掛け捨てで代替できないか検討する

貯蓄型より掛け捨てに切り替えることで、同等の保障をより安く得られることが多いです。

貯蓄型 vs 掛け捨ての比較例

条件	貯蓄型終身保険	定期保険（掛け捨て）
月額保険料	15,000円	2,000円
保障額	2,000万円	2,000万円
月額差額	–	13,000円節約
差額の運用（30年・年利5%）	–	約1,000万円以上の資産形成

「貯蓄型の方が返ってくるから得」と思いがちですが、掛け捨てにして差額を投資に回す方が長期的に資産は増えます。

ステップ5：余ったお金を投資に回す

削減した保険料は、iDeCoやつみたてNISAに回すことで、より効率的に将来の資産を形成できます。

実際の見直し例

たとえば月3万円の保険料を支払っている場合：

見直し前

貯蓄型生命保険（月1.5万円）
医療保険（月8,000円）
学資保険（月1万円）
合計：月3万円

見直し後（プロ流）

収入保障保険（月2,000円）
掛け捨て入院保険（月2,000円）
学資保険解約 → つみたてNISAへ月1万円
保険料合計：4,000円（▲2.6万円/月）

この例だと保険料が月3万円→4,000円になり、月2.6万円の節約が可能です。年間で31.2万円のキャッシュフロー改善になります。

保険の見直しを相談する相手

保険の見直しは、保険会社の担当者（FP）に相談すると「見直し → 新しい保険への加入」を勧められることが多いです。

中立的な相談先の選び方

相談先	特徴	注意点
独立系FP（ファイナンシャルプランナー）	中立的な立場	有料相談が理想
「保険相談窓口」	無料・複数社比較	手数料目的の推奨に注意
証券会社・銀行のFP	自社商品推奨の可能性	中立性に限界あり

無料の保険相談窓口でも誠実な担当者はいます。「今の保険を全部解約してください」と提案してくれる担当者は信頼できる可能性が高いです。

まとめ

保険の見直しは、固定費削減の中でも最も効果が大きいアクションの一つです。

見直しの3原則

公的保険で対応できるリスクに民間保険は不要
貯蓄型より掛け捨て、差額は投資に回す
不要な保険は「もったいない」より「解約が正解」

「なんとなく不安だから入っている」という保険は、見直しの対象になります。公的保険を最大限活用した上で、本当に必要なリスクだけを掛け捨てでカバーする。この原則に従って保険を整理することで、毎月の支出を大幅に削減できます。今月の保険料を確認することから始めてみましょう。